母子手帳はいつから?妊娠が分かったら知っておきたい13のこと【育児に備える】

こんにちは、ミズキです。

妊娠が分かったのですが、母子手帳の取得方法や会社の産休手続きなど、どのようにやればいいのか分かりません!

ミズキちゃん

そんな質問に答える記事を書きました。

めでたく赤ちゃんを授かっていることが分かったら将来の出産・育児に備えて以下の用事を少しずつ済ませていきましょう。

  • 母子手帳の取得
  • 会社にて産休・育児休暇の手続き
  • 健康保険組合へ「出産手当金」の受給手続き※国民健康保険では利用不可
  • 療保険への加入もしくは見直し
  • 出産場所の選択(大病院、クリニック、助産院など)
  • 出産育児一時金の受給手続き
  • 高額医療費制度の利用手続き
  • 医療控除の準備
  • 児童手当
  • 乳幼児医療費助成
  • 学資保険への加入検討
  • 夫の生命保険への加入もしくは見直し
  • マタニティグッズの用意

たくさんあって大変ですが、赤ちゃんが大きくなってからだと余計に負担がかかります。

あせらずゆっくり準備していきましょう。

母子手帳の取得

母子手帳を取得するには、お住まいの市区町村役場や保健事務所へ相談すれば交付してもらえます。

母子手帳交付手続きでは「妊婦届け出書」に記入して提出すればOKです。

書類は病院でもらえる場合や市区町村役場でもらうことができます。

病院での診察のついでに発行してもらえれば楽ですが、お住まいの地区町村役場のホームページ上で用紙を公開している場合もあります。

ダウンロードして印刷すれば自宅でゆっくり書くこともできて便利です。

ちなみに入籍前であっても未婚であっても提出することが可能です。

無事に母子手帳が発行されると「妊婦健康診査受信票」が一緒に交付されます。

妊婦検診にかかる費用を補助する制度が利用できるようになる大事な書類ですので大切にしておきましょう。

会社の産休・育休手続きについて確認する

会社に勤務されている場合、出産予定日より6週間以内(双子以上の場合には14週以内)であれば産前休暇を取得できます。

また産後8週間程度の産後休暇の取得も可能です。

健康保険への加入要件の都合上、早めに産休・育休手続きの準備をしておいた方が無難です。

※一般的な事由による欠勤が3か月以上に渡って長引いた場合には、社会保険から脱退させられる可能性があります。

分からないことや不安な点など担当職員が相談に乗ってくれるはずです。

その際、保険組合から支給される出産手当金や育児休業給付金などについても確認しておくとよいでしょう。

医療保険への加入や見直し

医療保険への加入は妊娠前がおすすめです。

というのも、妊娠後の加入では妊娠を理由に不利な加入条件がつけられてしまう可能性があるからです。

とはいえ、妊娠27週程度までであれば医療保険に加入できることが多いので過度な心配は不要です。

妊娠後に医療保険に加入した場合には、残念ながら最初の出産に対して保障は受けられない可能性が高いです。

ただ、一度目の出産が自然分娩であれば2度目の出産以降、保障が受けられる可能性があります。

帝王切開による出産となった場合には、手術を受けたとみなされ5年程度は生命保険や医療保険への加入が難しくなります。

保健手続きは早めに行っておいた方が無難です。

※ただし、ご自分で十分な貯蓄ができる、すでにあるというご夫婦の場合には不要です。

※すでに医療保険に加入済みというかたは今一度、保障対象や受給できる金額、受給手続き方法について確認しておきましょう。

出産場所の選択(大病院、クリニック、助産院など)

出産する場所によってかかる費用が大きく違ってきます。

十分な医療設備が整っている大病院、行き慣れたクリニック、専門の助産施設など、予算や好みに合った出産施設を選択しましょう。

出産育児一時金の受給確認

国民健康保険もしくは何らかの健康保険に加入していて妊娠85日以上の状態で赤ちゃんを出産する際、出産育児一時金を受給することができます。

赤ちゃん1人につき42万円を健康保険から受け取ることができ、双子、三つ子の場合には人数分受給ができます。

申請書には「多胎」であることを医師から記入してもらうことを忘れないようにしましょう。

手続きは病院が行ってくれる場合と、ご自身で健康保険会社に手続きを行う場合があります。

お世話になる病院に確認をして直接支払制度に対応していない場合には、会社の人に手続き方法を聞いてみましょう。

また、もし退職していても6か月以内であれば、まだ申請手続きを受け付けてくれる可能性があります。

一方、専業主婦で御主人が会社員などである場合には、御主人の加入している健康保険組合に手続きを行います。

ご主人がフリーランスや自営業である場合には、お住まいの地区町村役場にて手続き方法を確認してみましょう。

高額医療費制度の利用申請を行う

万が一、帝王切開による出産となった場合には健康保険が適用されます。

女性の3人に1人が経験するといわれる帝王切開。

手術扱いとなり高額な医療費がかかります。

この医療費に上限を設け、利用者負担の軽減を図ってくれる大変便利な制度が高額医療費制度です。

どれくらいまで抑えられるかは、所得によって決められています。

年収370万円までなら1か月で57,600円まで、年収770万円以内ならおよそ80,000円までとなりそれ以上支払った分は後々、還付されます。

あらかじめ、限度額適用認定証を提示しておけば限度額以上の金額は請求されませんので事前準備がおすすめです。

限度額適用認定証は、国民健康保険であればお住まいの市区町村役場、職場の健康保険であればホームページ上などから申請用紙を入手して申し込みを行っておきましょう。

医療費控除の準備

1年間のあいだで家族全体にかかった医療費の総額が10万円以上となる場合、確定申告で医療費控除手続きを行うとお金が幾分還付されます。

妊娠から出産までかかった関連費用を証明できるよう、レシートや利用明細などは大切に保管しておいたほうが無難です。

児童手当の受給申請の準備

気が早いかもしれませんが、お子様が0歳から15歳までの間、毎年1万円程度の児童手当を受給することができる制度があります。

手続きは地方自治体の窓口で行うため、簡単に概要を知っておくと後が楽です。

乳幼児医療費助成の申請準備

乳幼児にかかる医療費の一部を自治体が補助してくれる制度が乳幼児医療費助成制度です。

自治体によっては乳幼児だけでなく中学卒業程度までの間、子育て負担を軽減してくれる義務教育就学時医療費助成制度などと名前が変わるところもあります。

急ぐ必要はありませんが、だれも教えてくれない場合などは自治体の窓口で事前に簡単に相談しておくとよいでしょう。

学資保険の検討

学資保険は、お子様が小学校や中学校、高校、大学進学と、そのたびにかかる費用を就学準備金や満期保険金として受け取れる保険です。

病気やケガなどに対する医療保障がセットになったタイプもあります。

万が一、御主人が死亡したり高次障害を負った場合には、その後の保険料支払いが免除となり保険料の支払いなしで保障が受けられる便利な特約をつけることができる商品が多く存在します。

子供のために貯蓄する自信がないという場合に便利な保険となっています。

生命保険の検討

お子様や奥様、守るべき存在ができたら加入しておきたいのが生命保険です。

お子様が小さく手のかかるうちに一家の収入源が亡くなってしまったら残された家族は大変です。

万が一に備える為にも、担当セールスの言いなりになるのではなく、ご自身で生命保険選びの基礎知識をつけておいた方が無難です。

マタニティグッズの準備

体型の変化に伴う洋服などの準備、生まれてくる赤ちゃんのための育児グッズなどの準備をしておくと安心して出産できます。

お仕事でお忙しい場合には、お父さん、お母さんなどを頼るのも一つの手。

お仕事に加えて妊娠による体調への負担、ほかの手続きなどによる負担などでお疲れになるでしょうから頼れる人には頼ってみましょう。

神経質になる必要はありません。

ごゆっくり準備していきましょうね。

妊娠・出産は女性がお母さんになる瞬間。さまざまな手続きを経てまた一つ大人になれる!

妊娠から出産までのあいだ、たとえ初めてでなくとも不安や心身の負担が大きいものです。
ときには、つらい時期が続くこともありますが御主人様やご家族、会社の先輩など頼れる人にはしっかりと頼って乗り切りましょう。

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